年収の何倍？家の価格と住宅ローンの目安

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マイホームは、人生で一番大きな買い物です。

年収の何倍の家を建てられるか、何倍までの住宅ローンを組むことができるのか、その後の生活もありますから気になるところです。

資金計画の第一歩として適正な予算を検討することが大切ですが、つい気が大きくなって予算オーバーの物件を建ててしまって、苦しい生活を送るケース、住宅ローン破綻するケースも少なくありません。

適性な資金計画・予算を考える前提として、年収がいくらあれば、どれくらいの家建てることができるか、年収と家の価格の目安について押さえておく必要がありますので、本記事を参考にして住宅ローン破綻を回避してください。

年収と物件価格

他の人が年収の何倍程度の家を購入しているのか気になる方も多いのではないでしょうか。

国土交通省が調査を行う住宅経済関連データは首都圏の住宅価格と年収倍率を公表しています。

平成28年度の住宅経済関連データによれば住宅の年収倍率は次のとおりでした。

年収平均は786万円

マンションは年収の7.0倍

建売住宅は年収の6.1倍

でした。

住宅ローンは金融機関から借りられる額ではなく、返せる額を基準に融資希望額を決めることが大切です。

超低金利の時代ですから、上記のように年収の７倍の物件を購入することも可能です。

審査要件を満たす施主の場合には、返済比率が緩やかな金融機関では借りられる額が非常に高額になります。

そうして限度額まで借りてしまうと、将来、子どもの教育費や親の介護など支出が増えたときに返済に窮してしまい、立ち行かなくなるのです。

住宅ローンの返済額は年収の20％以下に抑えることが理想的です。

上記平均データは単純に住宅購入額を年収で割った数字です。

自己資金（頭金）を考慮していませんから、フルローンをお考えの方は一度冷静になって考える方が賢明です。

特に配偶者が働いている場合、妊娠・出産で休業したり、待機児童で職場復帰が予定通りに進まないと、住宅ローンの返済を当てにしていた分、大打撃を受けることになります。

また、お子様の進学に伴う学費や塾費用・予備校費用などかなり家計を圧迫することになります。

順調に昇給があれば良いのですが、会社の業績が悪化したり、ボーナスがカットされたり、吸収されたり、数年前には予想できなかったことが起きないとも限りません。

各年収の20％の年間返済額と毎月の返済額を一覧にしたものです。

現在、賃貸の方は家賃と比較して負担の増減を確認してみてはいかがでしょうか。